ビットコイン Bitcoin

ビットコイン Bitcoin

ビットコイン
仮想通貨(暗号通貨)の中では時価総額が一番高い通貨で、まさにキング・オブ・仮想通貨といえるビットコイン。

仮想通貨という新しい価値観を生み出し、2009年にビットコインが公開されて以来、現在では約700種類以上の仮想通貨があるといわれています。その市場規模は既に10兆円に達し、そのうちビットコインのシェアは5割を占めるといわれ、利用者は約2,000万人に及びます。

通貨の単位は『BTC』と表記され、現実世界の法定通貨でいうとUSドルのような、仮想通貨の中心的な通貨であるといえます。

現実世界の通貨と仮想通貨の違い

現実世界のドルや円などの法定通貨とは異なり、仮想通貨には発行銀行や保証する国、貨幣そのものの実体がありません。法定通貨の場合は、国や中央銀行の責任や信頼のもとに通貨が発行されており、発行量に上限がなく、経済状況によって価値は増減します。しかし仮想通貨の場合は、基本的に通貨の発行量の上限が決められており、金のように希少価値があるとされ、需要と供給によって価値が決まります。

ビットコインの上限は、2,100万枚と決められており、2017年7月現在は1BTCが約30万円ほどで取引されており、1万分の1(0.0001)ビットコインから取引できます。ヴァーチャルなお金である仮想通貨は電子データに過ぎないため、現実のお金のようにお財布に入れて、いつでもどこでも使えるようにするには、ウォレットという財布を意味するアプリケーションを使います。

このウォレットをスマートフォンやPCにインストールしておけば、現実世界のお金を財布に入れて持ち運ぶのと同じように、いつでもどこでも仮想通貨を使うことができます。ビットコインは仮想通貨の取引所を介して、円やドルなど現実世界の法定通貨とも交換できます。

ビットコイン(Bitcoin)の利便性

ビットコインをはじめとるす仮想通貨が広がった背景には、その利便性にあるといえます。例えば通常海外に送金しようとした場合、銀行などの金融機関に4,000円から5,000円くらいの手数料を払わなければならず、決済までに4日から5日かかってしまいます。しかしかビットコインの場合は、既存の金融ネットワークを使わず直接やりとりするので、手数料はほとんどかからない上に、約1時間もあればで手続きが完了します。

インターネットが世界中に広がった現代において、このような利便性は広く受け入れられており、銀行も独自の仮想通貨を作ることを検討し始めています。ビックカメラでも2017年4月からビットコインの試験運用が開始されました。また、最近ではビットコイン専用のATMが設置されるなどの動きが世界中で増えています。

ビットコイン(Bitcoin)の電子署名

例えばAさんが現実世界の1万円札を持っていたとします。これは厳密にいうと、一時的に1万円の価値を所有しているに過ぎません。どういう経緯を辿ってその1万円をAさんが所有することになったかは関係ありません。しかしビットコインの場合は、以前誰が所有していて、次に誰に渡り、現在は誰が所有しているという過去の履歴が全て記録されています。この取引記録には電子署名という暗号技術を使ったデータが含まれていて、所有者以外の人が勝手に送金できない仕組みになっています。

では話を戻します。先ほどのAさんの1万円は、Aさんしか使えないということはありません。誰かが勝手にAさんの財布から1万円を抜き取り、使うことも可能です(倫理的には当然いけません)。その1万円に『この1万円はAさんの署名がないと使えません』とは書いていません。

ビットコインをはじめとする仮想通貨の取引には暗号技術が使われており、簡単には不正使用できない仕組みになっています。

仮想通貨の安全性を支えるブロックチェーン

発行銀行や保証する国、貨幣そのものの実体がないにも関わらず、特定の国に属さない国際通貨として財産的価値が広がる仮想通貨。インターネットに続く革命だといわれる仮想通貨の仕組みを実現しているのが、ブロックチェーンといわれる分散型台帳技術です。

現在はインターネットを使った様々なサービスがあります。基本的にはそのサービスを提供する事業者が運営元となり、利用者は運営元が管理しているサーバーを介してサービスを利用しています。そのような仕組みを『クライアント・サーバー方式』といいます。

しかしビットコインには運営元が存在せず、ブロックチェーンはどこかのサーバーで一元管理されているのではありません。ネットワークに参加するユーザーを、直接つないでデータのやりとりができるP2P(ピア・ツー・ピア)方式を採用して、世界中の複数のコンピューターに分散して全く同じデータを保存しています。

ビットコインのネットワークに参加する人たちが、この取引データを共有して互いに監視し合う仕組みなのです。この取引記録は、数百から数千を一つのブロックにして、チェーン状に繋がっていることからブロックチェーンと呼ばれています。

ビットコインの取引は、過去の取引データが全て一本のチェーンのように繋がって公開されており、誰もが閲覧可能になっているのです。ブロックチェーン技術のおかげでビットコインのシステムは、管理者不在のままでも一度も停止することなく稼働し続けています。

マウントゴックス事件

2014年2月、当時日本にあった世界最大のビットコイン取引所であった『マウントゴックス』が、ハッキングによって顧客から預かったビットコインの99%を消失して、経営破綻するという事件が起きました。この事件は現在も捜査が進められていますが、取引所のシステムに欠陥があったとか、社長が勝手に使ってしまったのではないかといわれております。

この事件の影響で、日本ではビットコインに対するイメージが一気に悪くなってしまいました。もともと仮想通貨という実体のないデジタル通貨に懐疑的な人たちは多く、ほら見たことかと批判に晒されます。

しかしこの事件の本質は、ビットコインやブロックチェーン自体に問題があったわけではなく、ビットコインを預かっていた取引所に問題があったわけです。ビットコインのシステム自体は、事件後も問題なく稼働し続けています。

マウントゴックスの事件を経て現在の取引所では、顧客から預かった仮想通貨を厳重に管理する様々な運用体制が整ってきています。日本では金融庁が資金決済法を改正し、仮想通貨の取引所を登録制にするなど、取り扱い業者を厳しく管理することで、利用者の安全を守る新たな法律が儲けられました。

サトシ ナカモト

ビットコインの誕生は、2008年11月に『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』という、暗号理論に関するオンラインコミュニティーで発表された論文が起源となっています。この論文の中で提唱されている、ブロックチェーンの技術に興味を持った人たちが、分担でコードを書いて、徐々にビットコインが形成さられていきました。この論文を発表したのが『サトシ・ナカモト』という人物です。

日本人を連想される名前からか、『ビットコインを作ったのは日本人だ』という人がいますが、その正体は分かっておらず、ビットコイン最大の謎ともいわれています。

使える環境が広がり、需要が高まるビットコインですが、“仮想通貨=ビットコイン”ではなく、ビットコインは数ある仮想通貨の一つに過ぎません。

ビットコイン(Bitcoin)の価格

時価総額NO1の仮想通貨であるビットコインの通貨単位がBTC(ビットコイン/ビーティーシー)です。日本円だとJPY、アメリカドルだとUSDと略されるのと同じです。2017年8月現在、1BTCの価格は40万円を突破しております。

以前からビットコインの価格は上昇しており、1BTCが10万円を超えたあたりから、もう少し小さい単位がないと日常的に不便だということもあり、mBTC(ミリビットコイン)という単位が使われるようになっています(1BTC=1,000mBTC)

その他にもビットコインにはμBTC(マイクロビットコイン/1BTC=1,000,000μBTC)や、ビットコインの最小単位であるSatoshi(サトシ/1BTC=100,000,000Satoshi)と言う単位があります。

ビットコインの単位
2017年8月現在、1BTC約40万円を基準にした場合のビットコインの価格は以下の通りになります。

  • 1BTC=約40万円
  • 1mBTC=0.001BTC 約400円
  • 1μBTC=0.000001BTC 約0.4円
  • 1Satoshi=0.00000001BTC 約0.004円

※ボラティリティーが高いビットコインの価格は変動が激しいので、取引の際は最新の情報を各取引所サイトでご確認ください。2017年12月、1BTCは100万円を突破しています。

ビットコイン(Bitcoin)の特徴

  • 通貨の単位は『BTC』
  • 取引所を介して円やドルなど現実世界の法定通貨とも交換可能
  • 発行銀行や保証する国、貨幣そのものの実体がない
  • 仮想通貨の時価総額がNO1(2017年8月現在)
  • 海外送金などの利便性に優れている

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