日本国内未上場 注目の仮想通貨(アルトコイン)7選

日本国内未上場 注目の仮想通貨(アルトコイン)7選

日本国内未上場 注目の仮想通貨(アルトコイン)

仮想通貨投資に興味があるという人は多いと思います。今や1,000種類を超える仮想通貨ですが、日本国内の取引所に上場されているのはほんの一部です。

仮想通貨は価値が出ないまま消えてしまう詐欺コインも多く、正に玉石混交といえます。国内の取引所に上場されている仮想通貨は、時価総額や技術的な価値が高い「優良コイン」に限られるので投資をするには安心なのですが、あまりにも種類が少なすぎます。

また、技術的な価値が高く世界的に注目される仮想通貨でも、いきなり日本の取引所に上場されることはほとんどありません。

今や仮想通貨はビットコイン以外のアルトコイン投資が当たり前の時代になりました。すでに仮想通貨投資を始めている人で、ビットコインしか保有していないという人の方が珍しいのではないでしょうか。

国内未上場でも技術的な価値が高く、世界的に注目されている仮想通貨は多数あり、国内取引所に上場されているものよりも時価総額が高いアルトコイは普通にあります。

そこで今回は日本国内の取引所には未上場で、注目のアルトコイン7つを厳選してみました。

カルダノ(Cardano)

カルダノ(Cardano)

カルダノ(Cardano)はイーサリアム(Ethereum)やビットシェアーズ(BitSheres)の開発者として知られる天才エンジニア、チャールズ・ホスキンソンの集大成といわれる仮想通貨です。

マイクロソフトのビル・ゲイツなど、チャールズ・ホスキンソンの才能を絶賛する著名人は多く、それだけにカルダノは開発当初から大きな注目を集めています。従来のPoS(承認アルゴリズム)の脆弱性を解消した、カルダノ独自のPoSシステム、OUROBOROS(ウロボロス)は信頼度も高い。

カルダノ(Cardano)はメインチェーンとして資金の管理と移動のみを行う決済レイヤー(Cardano Settlement Layer)と、サイドチェーンとしてスマートコントラクトを実行するコンピュテーションレイヤー(Cardano Computing Layer)の、主な2つのレイヤー(階層)に機能を分けるマルチレイヤーシステムを採用しています。

このように機能を分割することには様々なメリットがあり、柔軟で拡張性が高いシステムを構築することができます。Cardano(カルダノ)のブロックチェーンはHaskell(ハスケル)という安全性に優れたプログラミング言語によって構築されていますが、カルダノ(Cardano)の技術開発には、Haskell言語の第一人者である、フィリップ・ワドラー氏も参加しています。

今や1,000種類を超える仮想通貨の将来的な価値の裏付けには、誰もが認める革新的な技術的価値は必須といえます。カルダノ(Cardano)は革新的な技術を実現させるための人材という面で見ても、申し分のない開発体制が整っているといえるでしょう。

もちろんそれだけで仮想通貨の価値が決まるわけではないですが、玉石混交の仮想通貨において技術的な安定感や認知度(注目度)というのは、将来性を図る上でも大事な指針となるのではないでしょうか。

イーサリアムの遺伝子を組む仮想通貨プロジェクトとして注目を集めるCardano(カルダノ)。仮想通貨の時価総額ランキングは2018年5月31日現在、7位となっております。

カルダノ Cardano(ADA)の基本情報

カルダノ(エイダコイン) Cardano(ADA)
通貨名 ADA
発行上限枚数 450億ADA(市場に流通するのは320億ADA)
取扱い取引所(海外) Bittrex(ビットトレックス)・Binance(バイナンス)他
コンセンサスアルゴリズム PoS(プルーフ・オブ・ステーク) OUROBOROS(ウロボロス)
カルダノ(Cardano)の公式サイト https://www.cardanohub.org/

カルダノ(Cardano) 日本国内取引所へ上場の可能性は?

以前から日本の取引所へ上場するという噂が絶えないカルダノ(Cardano)。2018年の4~5月にも上場されるのではないかと一部で盛り上がりを見せていたようですが、未だ未上場です。

2018年中に国内取引所に上場される可能性は未知数ですが、今後日本の取引所に新たに上場する可能性が高い仮想通貨銘柄の一つといえます。

ステラ(steller)

ステラ(steller)

ステラ(steller)はリップルの創業者で知られるジェド・マケレーブを中心にして開発された仮想通貨です。ステラ(steller)はリップル(Ripple)をベースにして開発されており、基本的な仕組みはリップルとほぼ同じです。

送金スピードやブリッジ通貨としての機能など、リップルの優れた性質は全て受け継いでいます。リップルを保有している人は多いと思いますが、送金スピードは本当に早いですよね。

リップルとの違いは、利用するターゲットや通貨の発行数などが違います。リップルは主に銀行などの金融機関や大手企業などをターゲットにしているのに対し、ステラは個人間の利用を目的にデザインされています。

リップルに比べてステラは個人間の少額決済(マイクロペイメント)に特化してるので、世界中のユーザー間で広く受け入れられるのではないかと期待されています。

ステラで使われる通貨XLMはリップルのXRP同様、最初に1000億枚発行されています。リップル(XRP)の場合、発行上限枚数の1,000億XRPを最初に発行して、そこから減っていく仕組みですが、ステラ(XLM)は毎年1%ずつ総量が増えていく仕組みとなっています。

またリップルの運営団体は発行済み1000億XRPの6割を保有していますが、ステラの運営団体はXLMを全体の5%しか保有しておらず、多くのXLMが市場に流通することで激しい価格変動を抑制する仕組みとなっています。

しかしまだまだ仮想通貨は全般的に価格変動が激しいのが現状で、決済には向かないといえるでしょう。ステラ(XLM)の価格もリップル(XRP)の価格と連動するように変動しています。

仮想通貨決済が当たり前の世の中になるには、もう少し時間が必要だと思いますが、リップル(XRP)やステラ(XLM)が仮想通貨決済の基軸通貨になる可能性もあるかもしれません。

ちなみにステラ(steller)の開発者であるジェド・マケレーブは、115億円相当のビットコイン消失事件で破綻した仮想通貨取引所「マウント・ゴックス」の創設者としても知られ、仮想通貨の世界では有名な凄腕エンジニアです。

ジェド・マケレーブは2011年にマウント・ゴックスを売却しており、事件の時は既にマウント・ゴックスとは関係ありません。今でもたまにマウント・ゴックス事件の時の映像を見ることがありますが、あの時マウント・ゴックスの代表として謝罪しているのは、ジェド・マケレーブではなく、当時のマウント・ゴックスCEOだったマルク・カルプレスです。

ステラ(Stellar)は以前アップデートの際にLumens(ルーメン)に改名しており、取引所によっては表記が異なります。ここではStellar(XLM)としておりますが、かつてのStellar(STR)を使っているところもあります。

仮想通貨の時価総額ランキングは2018年5月31日現在、8位となっております。

ステラ Steller(XLM)の基本情報

ステラ(Steller) Steller(XLM)
通貨名 XLM
発行上限枚数 1000億XLM+年1%増加
取扱い取引所(海外) Bittrex(ビットトレックス)・Binance(バイナンス)他
コンセンサスアルゴリズム 独自のSCPアルゴリズム
ステラ(steller)の公式サイト https://www.stellar.org/

ステラ(steller) 日本国内取引所へ上場の可能性は?

日本でも人気が高いリップルの遺伝子を持つ仮想通貨として注目されるステラ(steller)ですが、これといった上場の噂も無く、2018年中に国内取引所に上場される可能性は低いのではないでしょうか。

仮想通貨決済の普及がステラ上陸のカギとなるかもしれません。

ネオ(NEO)

ネオ(NEO)

イーサリアムと同じくスマートコントラクトを特徴としており、中国版イーサリアムといわれるネオ(NEO)。ネオはJavaScript、C#、Pythonなどの多様な開発言語に対応しており、エンジニアの90%以上が開発可能という高い汎用性を持っております。

これはSolidityというプログラミング言語を使用するイーサリアムにはないネオの特徴の一つです。多くの開発者がネオの開発に携われるということは、ネオの将来性を図る上での大きなアドバンテージとなるでしょう。

処理速度も非常に早く、仮想通貨の中でも最速といわれるリップル(XRP)とほぼ同じ1秒間に約1,000件の処理が可能です。将来的には処理速度をさらに10倍に伸ばすというのですから期待大ですね。

ネオはDBFT(Delegated Byzantine Fault Tolerant)という独自のコンセンサスアルゴリズムを採用しており、ビザンチン将軍問題への耐性がPoWやPoSに比べて高いように設計されています。

中国は「Alipay」や「WeChat Pay」が普及して、日本とは比べ物にならないくらいキャッシュレス化が進んでいます。すでに電子マネーが広く普及している中国おいて、仮想通貨が決済という面での利便性を発揮することはあまりないかもしれません。

また、中国発祥の仮想通貨ということで、仮想通貨に対しての規制が厳しい中国の方針次第では、ネオ(NEO)の価格に影響することもあるでしょう。

明るいニュースとしては、中国の巨大IT企業「アリババ(Alibaba)」が、ネオの技術を利用してセキュリティを向上させるために、ネオの開発元であるOnchainとの提携を発表しています。

中国という巨大経済圏での普及にかかわらず、ネオ(NEO)は大きな可能性がある仮想通貨といえます。発行上限は1億NEO、仮想通貨の時価総額ランキングは2018年5月31日現在、11位となっております。

ネオ(NEO)の基本情報

ネオ(NEO) NEO
通貨名 NEO
発行上限枚数 1億NEO
取扱い取引所(海外) Bittrex(ビットトレックス)・Binance(バイナンス)他
コンセンサスアルゴリズム 独自のDBFTアルゴリズム
ネオ(NEO)の公式サイト https://neo.org/

ネオ(NEO) 日本国内取引所へ上場の可能性は?

時価総額では安定した高さを保っているネオ(NEO)ですが、今のところ日本の取引所へ上場されるという具体的な話は聞こえてきません。

2018年中に国内取引所に上場される可能性は低いといえそうです。

ジーキャッシュ(Zcash)

ジーキャッシュ(Zcash)

匿名性が高く、プライバシー通貨ともいわれるZcash(ジーキャッシュ)。ジーキャッシュには2種類のアドレスがあり、公開アドレスとプライバシーアドレスを使い分けることができます。匿名性が特徴の仮想通貨は他にもありますが、ジーキャッシュが最も秘匿性に特化しているといえるでしょう。

ジーキャッシュ(Zcash)と聞いて、あれ?っと思う人も多いかもしれません。ジーキャッシュは国内仮想通貨取引所のコインチェックで長い間取り扱われていました。しかし正式にコインチェックでの上場廃止が発表されたので、今回のエントリーとなりました。

皮肉なことに、コインチェックでの取り扱い中止が発表される数日前、米大手の仮想通貨取引所Gemini(ジェミニ)でジーキャッシュ(Zcash)の上場が発表されました。

ジェミニはニューヨーク州の金融サービス局(NYDFS)の正式な認可を得ている取引所です。ジェミニのように国の機関から認可されている仮想通貨取引所に、ジーキャッシュのようなプライバシー通貨が上場されるのは世界で初のケースとなり、一時的にジーキャッシュの価格は大きく高騰しました。

イーサリアム(Ethereum)のファウンダー、ヴィタリック・ブテリンもアドバイザーとして名を連ねる、イーサリアムとジーキャッシュによる統合プロジェクト「ZOEプロジェクト(Zcash on Ethereum)」では、取引所を介さずジーキャッシュとイーサリアムの交換ができる「アトミックスワップ」や、イーサリアムの代名詞ともいえるスマートコントラクトにジーキャッシュの匿名性を融合させるなど、革新的な機能の拡張を目指しているようです。

ジーキャッシュの技術は様々な用途で応用されることも想定され、ジーキャッシュは大きな可能性を秘めた仮想通貨といえるでしょう。

仮想通貨の時価総額ランキングは2018年5月31日現在、23位となっております。

ジーキャッシュ Zcash(ZEC)の基本情報

ジーキャッシュ(Zcash) Zcash(ZEC)
通貨名 ZEC
発行上限枚数 2,100万枚
取扱い取引所(海外) Gemini(ジェミニ)・Binance(バイナンス)他
コンセンサスアルゴリズム プルーフ・オブ・ワーク(PoW)
ジーキャッシュ(Zcash)の公式サイト https://z.cash/

ジーキャッシュ(Zcash) 日本国内取引所へ上場の可能性は?

コインチェックでの上場廃止が物語っているように、日本はプライバシー通貨の扱いにネガティブです。仮想通貨の取り扱いに関しては議論が続いていくと思いますが、しばらく日本国内の取引所に再上場されることはないでしょう。

トロン(TRON)

トロン(TRON)

トロン(TRON)はクリエイターがコンテンツの公開や配信を自由に行えるシステムの構築を目的に開発された中国うまれの仮想通貨プロジェクトです。

クリエイターがアップロードしたコンテンツをブロックチェーン上で管理することで、特定のプラットフォームに依存することなく、クリエイターとユーザーを直接繋ぐことが出来ます。また、トロンではクリエイターが自由にICOを行って、コンテンツ作成に必要な資金調達をすることも可能です。

パーソナルICOというこのような仕組みがあることで、クリエイターはコンテンツ作成に集中することができるし、ユーザーも自分が好きなクリエイターに投資することで何かしらのリターンを得ることができます。

トロンが掲げるコンテンツエンターテイメントの形は大いに支持され、BINANCE(バイナンス)でおこなったトロン(TRON)のICOは、わずか30秒で完売となりました。

デジタルコンテンツは今後も世界中で急速に広がって行くことでしょう。トロンが目指すエンターテイメントシステムは、デジタルコンテンツの理想的な形として発展する可能性を秘めています。

トロンの創業者であるJustin Sun(ジャスティン・サン)は、1,000万人のユーザーが利用している中国で人気の音楽ストリーミングサービス「Peiwo」のCEOとしても知られており、既に大成功をおさめています。

ジャスティン・サンは、中国が誇る巨大企業アリババの創業者であるジャック・マーが設立した大学に、ジャック・マー本人から直接招待された、たった一人の生徒だったということでも有名です。

ジャック・マーという強力な支援者と友好的な信頼関係を築いているということもあり、アリババが提供するオンラインショッピングモール「Aliexpress(アリエクスプレス)」でトロン(TRX)による支払いも可能になるようです(トロンの通貨の単位は「TRX」です)。

他にもジャスティン・サン自身がCEOを務める「Peiwo」や、シンガポールの自転車シェアリングサービスoBike(オーバイク)などの大企業とも提携しており、トロンの利用環境は着々と広がっています。

トロンの開発を行っている「TRON財団」はシンガポールを拠点としており、シンガポールの企業規制当局であるACRAの承認を得て設立されています。仮想通貨の時価総額ランキングは2018年5月31日現在、10位となっています。

トロン TRON(TRX)の基本情報

トロン(TRON) TRON(TRX)
通貨名 TRX
発行上限枚数 10億枚
取扱い取引所(海外) HitBTC(ヒットビーティーシー)・Binance(バイナンス)他
コンセンサスアルゴリズム プルーフ・オブ・ステーク(PoS)
トロン(TRON)の公式サイト https://tron.network/

トロン(TRON) 日本国内取引所へ上場の可能性は?

2018年1月14日、トロンの創業者であるJustin Sun(ジャスティン・サン)が、日本の金融庁にトロンのホワイトリスト入りに向けて正式に申請を出したというツイートが話題になりました。

2018年中に承認されるかは別としても、日本上場に積極的な姿勢が伺えます。トロン(TRON)も日本の取引所に新たに上場する可能性が高い仮想通貨銘柄といえるでしょう。

イオス(EOS)

イオス(EOS)

イオス(EOS)はイーサリアムのように、スマートコントラクトを利用して分散型アプリケーション(DApps)の構築ができる仮想通貨で、企業間で広く使用されることを目的にして開発されました。

イオスの最大の特徴はトランザクションの処理が高速な上に手数料がかからないというところです。スマートコントラクトを代表するイーサリアムのブロックチェーン上では、公開される分散型アプリケーションは増え続け、様々な問題が懸念されています。

なかでも処理スピードの遅延は大きな問題はとなっていますが、イオス(EOS)は非同期通信と並行処理を組み合わせ、1秒当たり何百万ものトランザクションを処理することが可能です。

仮想通貨のなかでは処理スピードの速さで評判のリップルが、1秒当たりに処理できる件数が約1,500件といわれます。また、誰もが知っているネットサービスのFacebookでさえ約5万2000件、Googleが約4万件というのですから、イオス(EOS)の処理能力は異次元のスピードだということがわかります。そのうえトランザクション手数料もかからないというのは大きなメリットとなります。

イオス(EOS)が日本でも大きく注目されるきっかけとなった、金融機関などの格付けを行っている企業、ワイスレーテイング(Weiss Rating)が2017年1月に発表した仮想通貨の格付けでは、評価対象となった74の仮想通貨のうち、イーサリアム(Ethereum)とイオス(EOS)のみが最高ランクの「B」評価を獲得しました。

イオス(EOS)のコンセンサスアルゴリズムは、PoS(Proof of Stake)の発展系でリスク(LSK)でも採用している、DPoS(Delegated Proof of Stake)を採用しており、イオス(EOS)の最高技術責任者であるDaniel Larimer(ダン ラリマー)は、ビットシェアーズ(BitSheres)などの開発にも携わっていることで知られる人物です。

この辺はカルダノ(Cardano)の開発者チャールズ・ホスキンソにも通ずるところがあり、イオス(EOS)の将来性を図る上でも大きな影響があるといえそうです。

また、海外で影響力があるブロックチェーンエンジニアが、色々なブロックチェーンのソースコードを比較した結果、イオス(EOS)が最も優れていると感じたとコメントするなど、イオス(EOS)の未来に大きな注目が集まっています。

仮想通貨の時価総額ランキングは2018年5月31日現在、5位となっております。

イオス(EOS)の基本情報

イオス(EOS) EOS
通貨名 EOS
発行上限枚数 10億EOS
取扱い取引所(海外) Bitfinex(ビットフィネックス)・Binance(バイナンス)他
コンセンサスアルゴリズム DPoS(Delegated Proof of Stake)
イオス(EOS)の公式サイト https://eos.io/

イオス(EOS) 日本国内取引所へ上場の可能性は?

今回選抜した仮想通貨の中では現時点で一番時価総額が高く、国内取引所への上場が期待されています。

イオス(EOS)の特性などからみても、上場に際して特に障害になることもなさそうなので、近い将来に国内取引所への上場が実現するかもしれません。

エニグマ(Enigma)

Enigma(エニグマ)

さて、これまで紹介してきた仮想通貨は既に知名度も高く、時価総額も上位のものばかりです。これだけでは物足りないという方のために、最後にまだ知名度も時価総額もそれほど高くはないですが、今後注目の仮想通貨Enigma(エニグマ)をご紹介します。

Enigma(エニグマ)はアメリカ屈指の名門校、MIT(マサチューセッツ工科大学)出身のメンバーによって開発された仮想通貨です。

高度な暗号化技術とブロックチェーンの証明性を組み合わせ、データの機密性を重視して安全にデータ管理することを目的とした、分散型データ保存に特化した仮想通貨プロジェクトです。

無料のクラウドサービスが当たり前の現代、多くの方がクラウドを使って便利にデータ管理していることでしょう。しかしクラウドサービスを提供している企業にユーザーが保管しているデータの情報が知られてしまったり、個人情報が流出してしまうこともあるなど、様々な問題があることも事実です。

エニグマはこのような問題を高度な暗号化技術で解決し、特定の企業などに依存することなく、データをブロックチェーン上で分散管理することを目的にしています。

ネットワーク上に大事なデータを保存するのは不安がありますが、データが暗号化された状態で管理されていれば、秘匿性の高い個人情報も安心して保存することが出来るでしょう。

暗号化技術は様々なところで応用されていますが、Enigma(エニグマ)の凄いところは暗号化した状態で演算(加算と乗算)を可能にします。これはデータを元の(暗号化してない)状態に戻すことなく、データの上書きができるということを意味します。

これまでの常識を覆す画期的なEnigma(エニグマ)の技術を応用することで、あらゆる可能性が広がるといわれ大きな注目を集めています。

例えばイーサリアムで有名になったスマートコントラクトでは、プライバシーが保護できないという問題があります。そこでエニグマの技術を利用してスマートコントラクトに機密性を持たせ、「シークレットコントラクト(秘密契約)」にすることも可能だといわれています。

シークレットコントラクトでプライバシー問題が解決されれば、機密性が高い個人の医療データなども、ネットワーク上でスムーズに扱うことができるかもしれません。

エニグマはネットワーク上のあらゆるプライバシー問題を解決して、機密保持を必要とする広い範囲で利用価値が高いプラットフォームといえるでしょう。他の秘匿性を特徴とする仮想通貨とは明らかに方向性が異なり、広い汎用性が考えられます。

ちなみに「エニグマ」とは、第二次世界大戦の時にナチス・ドイツに採用された史上最強の暗号機の名前です。仮想通貨の時価総額ランキングは2018年5月31日現在、98位となっております。

エニグマ Enigma(ENG)の基本情報

エニグマ(Enigma) Enigma(ENG)
通貨名 ENG
発行上限枚数 1億5000万枚
取扱い取引所(海外) Bittrex(ビットトレックス)・Binance(バイナンス)他
コンセンサスアルゴリズム PoSとPoWのハイブリッドアルゴリズム
Enigma(エニグマ)の公式サイト https://enigma.co/

Enigma(エニグマ) 日本国内取引所へ上場の可能性は?

由緒正しいアメリカの名門校(MIT)のバックボーンがあり、広い汎用性を持つEnigma(エニグマ)の可能性に期待する人は多いと思います。

今回取り上げた仮想通貨の中では一番知名度が低く、日本国内の取引所へ上場となるともう少し先の話といえそうでが、金融庁のホワイトリスト入りが期待できる仮想通貨ではないでしょうか。

日本国内未上場の仮想通貨の購入はBINANCE(バイナンス)がおすすめ

日本国内未上場のアルトコインを買うならバイナンス

今回紹介した仮想通貨は、全て海外の取引所BINANCE(バイナンス)で購入することが出来ます。BINANCE(バイナンス)は仮想通貨の取引高が世界No.1の取引所で、圧倒的な流動性と通貨の種類を誇っています。

取引手数料が通常でも0.1%と安い上に、バイナンス独自のトークン、バイナンスコイン(BNB)を使うことによってさらに半額の0.05%になります。アルトコイン投資には欠かせない取引所として、日本でも多くの方が利用している人気の取引所です。

バイナンス(BINANCE)の公式サイトはこちら

トピックスカテゴリの最新記事